作業療法士の関連資格

作業療法士さんの
関連資格

作業療法士は、対象者の方の生活全般を支援する仕事であり、人生の一節に関わることのできる職種です。対象者の方のより充実した生活のために、常に質の高い知識・技術と幅広い視野を持とうとする向上心が必要です。働く上で多職種と情報交換を重ね、チームとして対象者の方に関わっていくことも多く、多側面の視点から対象者を捉えられるようになることで、作業療法士として提供できる援助の幅が広がり、より総括的な関わりが行えます。

実際に、自己のスキルアップのために資格を取得する作業療法士も多くいます。資格を取得したからといって作業療法士として就職する際に有利になることや、待遇・給与に関係することは必ずしも有るとは限りませんが、作業療法士として経験を重ねていくと必然的に関連資格の勉強を行う機会も出てきます。

ここでは、高い水準を持った作業療法士が取得できる「認定作業療法士」、「専門作業療法士」、の認定制度と、身体障害領域、老年期障害領域に関わりの深い「福祉用具専門相談員」、精神障害領域に関わりの深い「精神保健福祉士」の紹介をします。

認定作業療法士

日本作業療法士協会が、作業療法士の有資格者の急増と社会のニーズの多様化、職域の拡大を受け、作業療法の質の保証と向上のために2004年に創設した制度で、「臨床実践能力」、「教育能力」、「研究能力」、「管理運営能力」が一定の水準以上である作業療法士が「認定作業療法士」を取得できます。まだ、日本作業療法士協会以外での有用性はなく、作業療法士として自己のスキルアップのため、作業療法士として職務や研究、育成の場で更なる活躍を行うため、社会的貢献を行っていくために取得する人がほとんどです。「認定作業療法士」の活躍・活動内容が社会において評価されることがあれば、将来的に、各施設において「認定作業療法士を配置すること」が義務付けられる日が来るかもしれません。

主催機関	日本作業療法士協会 http://www.jaot.or.jp/
認定条件	作業療法士としての実務経験が5年以上都道府県士会に所属していること日本作業療法士協会の生涯教育プログラムの基礎研修を修了または、現職者研修を修了（有効期限内であること） 3例の事例報告を提出認定作業療法士取得共通研修3講座の受講修了認定作業療法士取得選択研修2講座を受講終了認定作業療法士取得研修終了時に実施される筆記試験（30分、四肢択一）に合格すること
申請方法	認定作業療法士認定審査申請書と添付書類を日本作業療法士協会に提出
申請料	5000円認定作業療法士研修受講料は別途必要です
更新条件	5年毎に以下の条件を満たすこと生涯教育基礎研修で基礎ポイントの取得臨床実践の報告後輩の育成指導作業療法の啓発、社会的貢献

専門作業療法士

「専門作業療法士」は、日本作業療法士協会で2009年に創設された認定制度であり、「認定作業療法士」の中から、認知症・手の外科・福祉用具・精神科急性期・高次脳機能障害・摂食嚥下・特別支援教育の7分野において、「高度かつ専門的な作業療法実践能力」をもつ作業療法士が取得できます。

高い専門性と高度な技術で作業療法を実践する能力
専門分野において困難な事例にも対応できる能力
専門分野の作業療法士としてその能力を応用・実践し、社会に貢献できるための研究・開発及び人材の育成・教育が行える能力

が求められます。
2025年12月3日現在、専門作業療法士数は、福祉用具6名、認知症9名、手外科27名、特別支援教育13名、高次脳機能障害10名、精神科急性期4名、摂食嚥下8名、訪問作業療法7名、がん20名、就労支援7名、脳血管障害48名です。

主催機関	日本作業療法士協会 http://www.jaot.or.jp/
認定条件	認定作業療法士であること「研修実践」、「臨床実践」、「研究実践」、「教育と社会貢献」の4実践を修了すること
申請方法	筆記試験（120分、四肢択一）、専門研修カリキュラムに該当する範囲から出題
申請料	5000円
更新条件	5年毎に5年毎に認定作業療法士の更新が必要です

福祉用具専門相談員

福祉機器・福祉用具に関する相談・計画作成・導入・訪問調整を行う専門職で、介護保険の指定福祉用具貸与・販売事業所では、福祉用具専門相談員が2名以上いることが義務付けられています。

作業療法士で福祉機器・福祉用具の知識があれば、福祉用具専門相談員の資格を保有していなくても福祉用具貸与・販売事業所で勤務する際に相談業務を行うことはできますが、身体障害領域や老年期障害領域では、対象者の環境整備の際に、福祉機器・福祉用具の導入の検討や・調整に関わる機会は非常に多く、介護保険の福祉用具に関する制度の理解を深めることも含め、多種多様な福祉用具の中から、対象者・家族に合った福祉用具の提案を行うために、病院や訪問リハビリに従事する作業療法士が、福祉用具専門相談員の資格を取得する場合もあります。

主催機関	全国福祉用具専門相談員協会 http://www.zfssk.com/index.php
取得要件	都道府県知事指定の研修事業者が実施する「福祉用具専門相談員指定講習」を受講修了することで修了証が発行されます
受講料	各研修事業所により異なります（3万～4万円前後）

精神保健福祉士

精神保健福祉士（PSW）は、保健や福祉の専門知識を持って、入院や通院されている精神障害者の方が社会復帰をするために必要な支援を行う国家資格です。対象者の方の家庭環境、家族関係や社会的背景などの情報収集や、入院生活における様々な不安や問題などの相談、経済的な問題に関する相談、社会生活に向けて必要な行政サービスや社会資源の情報提供、学校・職場・行政機関などの関係機関との連携、書類作成や買い物などの代行・同行や支援、家族との情報交換や助言・指導などを面接やプログラムの運営を通して行います。

精神障害領域で働く作業療法士は必ず関わることになる職種です。作業療法士は精神保健福祉士とチームとして、お互いの専門的な視点から対象者の方の入院生活、退院に向けての方向性、退院してからの社会生活を支援していきます。

主催機関	社会福祉振興・試験センター http://www.sssc.or.jp/index.html
取得要件	4年制大学で指定科目を修了し卒業した方 2年または3年制の短期大学等で指定科目を修了して卒業し、指定の施設で2年または１年以上相談援助の業務に従事した方精神保健福祉士短期養成施設(6か月以上)、または精神保健福祉士一般養成施設（1年以上）を修了し、卒業した方
試験	筆記試験（275分、五肢択一を基本とする多肢選択形式）
受験日	年1回
試験料	24,140円